こちらの記事では、軽トラックの不用品回収について詳しく解説します。
軽トラックの不用品回収について
費用もお得で何かと取り沙汰されている軽トラックでの不用品回収ですが、初めてお願いする場合にはどの位、どんな物かイメージがしづらいと思います。
道路交通法においては、軽トラックの積載量は350ｋｇまでになりますが、それがどの位の量かピンとくる人はいないと思います。
ここからは、軽トラックにどれぐらい積めるのか、種類の制限はあるのか、注意点も掘り下げて解説していきます。
軽トラックにどの位積み込める？
軽トラックに積める不用品の量につきましては、「重さ350ｋｇ、体積1.5立法メートル」が大多数で、荷台の積み上げの高さが1メートルぐらいの高さになります。
重さは道路交通法で決まった軽トラックの定義ですが、一般家庭の家具や家電・不用品で350ｋｇを超える事はまずございません。
重要ポイントは体積で、軽トラックの荷台に高さおよそ１メートルの高さで、全体的に積み込んだといった場合、およそ1.5立法メートルになります。コンパネとして知られる木の板で荷台を囲うようにして積むと丁度でき上がります。
それでは、1.5立法メートルでどの位積めるのか、具体例をチェックしていきましょう。
1.5立法メートルでどの位積める？
- 冷蔵庫(2ドア)
- 洗濯機(縦型)
- ベッド(シングル)
- マットレス
- 小物・不用品(45リットルゴミ袋×3)
大体こんな感じになります。業者によって、高さ制限や、大きさも制限を設けている所もありますが、このような会社ははっきり言ってあまり良い会社ではないと言えますので、利用は差し控えた方が良いと言えます。
積める不用品の種類について
積める不用品の種類は、業者毎にバラバラになってきます。
どの会社も得意・不得意があり、さらに言えばこちらの仕事をするにはたくさんの許認可が必要不可欠です。こういった業者の都合があって、積み込める不用品の種類に関しては、各社でバラバラなのが現状なのです。
大きさ制限・注意点
会社により、さまざまな制限や独自のルールをセッティングしている事もたくさんあって、お願いする際には気をつける必要があります。
上記でも説明した通り、大きさ・品目に制限がある所がたくさんあります。わかりやすく言うと、パッと見の料金で一番お手頃な会社を選択する、このようにすれば失敗するかもしれません。
ですので、次のポイントを押さえて、依頼を検討している業者に聞くと良いでしょう。
- 出す不用品の決める
- 家電の年式をチェックする
- 住居の状況をチェックする(エレベーター・階段等)
情報を整理してから、電話で見積もりなどをすればスムーズです。料金の概算または会社によって、確定の提案を供与してくれる所もあるかと思いますので、きちんと準備して確認してみましょう。
「軽トラックの積み放題プラン」を選択するときの注意事項
回収することができる不用品・基本プラン・オプションの内容、料金・軽トラックの積載量・無許可業者によるトラブルに注意しましょう。各々について、解説します。
回収できる不用品の品目とは？
回収業者により、対応している不用品の品目がいくらか異なってくるケースがあるため、見積りをする時にきちんとチェックしておかなければなりません。次に挙げる品目に関しては、どちらの業者でも回収を行なえません。
法律に違反するもの
- 危険物・可燃物
- 薬品・医療器具等々の医療系廃棄物・血液が付着したもの
- ピアノ・金庫等々の特殊重量物
- 動物・動物の死骸
- 生木・土砂・ブロック等々の建築系の廃棄物
- 生ゴミ
- 液体状のもの
基本プランとオプションの内容や料金について
基本プランに含まれる作業内容につきましては、不用品回収業者毎にバラバラです。次に挙げる点につきましては、見積りの時に是非チェックするようにしましょう。
- 軽トラックのサイズと積載量
- 基本プランに出張費・キャンセル料・階段料金・スタッフの増員費用等が含まれているかどうか
- オプションの場合はいくら追加になるかどうか
- 当日になって出てくる追加料金があるかないかと、追加料金が生じる条件
軽トラック1台に積める不用品の量に関しては、軽トラックのサイズだけに限らず、荷台の壁・コンクリートパネル・幌などがあるかどうかによっても違いが生じます。軽トラックのサイズまたは積載量に関しては、不用品の回収業者によって異なってくるため、現実にどれ位積めるのかをチェックすることが求められます。
そして、軽トラック1台分を全てあなた自身が使うことが出来るのか、あるいは、その他の利用者から回収する不用品とスペースを共有するのかどうかにつきましても、しっかりとチェックしましょう。
無許可業者によるトラブルに注意をする
不用品回収業を経営するためには、一般廃棄物収集運搬業または関連サービスの各種許可が必要不可欠です。現実的には、無許可で営業している不用品回収業者もいくらか存在しています。無許可業者を利用する場合、あやふやな料金システムによる追加料金の発生であったり、不法投棄等々の不正な処理によるトラブルもかなりあります。
見積りをお願いする際には、不用品回収に絶対不可欠な各種許可を取得している業者かどうかなどもチェックした方が良いと思います。複数の業者への見積り依頼もしくは、口頭でなく書面での見積り請求も重要になります。
